南海トラフ前兆「スロー地震」、即時検知へ日米協力…水中ドローンやＡＩ活用 - 読売新聞オンライン

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　マグニチュード８～９級の巨大な南海トラフ地震の発生に備え、国立研究開発法人・海洋研究開発機構は、巨大地震の引き金になる恐れがある「スロー地震」の動きを即時検知する技術開発に乗り出す。米国の大学・研究機関と協力して、想定震源域周辺の海底で地殻変動を的確に捉える手法を確立し、防災体制の強化や避難情報の活用につなげる考えだ。（中村直人）

　南海トラフは東海沖から九州沖に延びる海溝で、海側から陸側の地下に沈み込むプレート（岩板）の境界面が巨大地震の震源と想定される。太平洋沿岸に高さ１０メートル超の大津波が襲い、国は最大で約３２万人の死者が出ると推定する。

　スロー地震は、地下のプレート境界が数日～数年をかけてゆっくりと滑る現象。巨大地震の「前兆」である可能性があり、気象庁が警戒を呼びかける「臨時情報」発表の判断基準の一つとしている。国は紀伊半島沖の海底観測網「 ＤＯＮＥＴ（ドゥーネット） 」などで、その動きを監視している。

　しかし、目安の一つとなる水圧変化は、低気圧の通過や潮流の変化などの影響も受けるため、地殻変動が起きたかどうかの判断が難しいという課題があった。これまでの観測点は陸に偏っており、陸から遠い海域ではデータが不足していた。

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