ディーゼルエンジンを搭載した乗用車の販売がじわりと増えている。走りの力強さに対する根強いファンも多く、輸入車やマツダが採用車種を拡大しているからだ。日本ではかつての東京都の対策で“悪玉”のイメージが定着しているが、以前より排ガスは浄化され、むしろ、燃費性能が高い。政府も地球温暖化対策などの観点から、ディーゼル車を電気自動車（ＥＶ）などともに次世代自動車と位置づけ、減税や補助金で支援している。
日本自動車販売協会連合会によると、今年１～１０月のディーゼル乗用車の国内販売台数は１４万８３１８台。このペースが続けば昨年の１７万７２７２台を上回り、過去最高を更新する公算が大きい。平成２７年に独フォルクスワーゲン（ＶＷ）のディーゼル車で排ガス規制に関する不正が発覚したことを受け、２８年は減少したが、２９、３０年は２年連続で増加していた。
輸入車では、今年全面改良されたプジョーの「５０８」やＢＭＷの「７シリーズ」などにディーゼル車が用意された。日本自動車輸入組合によると、９月に販売された輸入車に占めるディーゼル車の割合は３０・１％と、過去最高。１０月にはＶＷの主力小型車「ゴルフ」に、２１年ぶりにディーゼル車が設定された。
日本勢ではマツダが積極的だ。今年展開を始めた新世代商品でも、「マツダ３」とスポーツ用多目的車（ＳＵＶ）「ＣＸ－３０」の両方でディーゼル車を用意した。
日本では、都が大気汚染の対策として１２年にディーゼル車を規制する条例を制定。石原慎太郎知事（当時）が黒い粉末が入ったペットボトルを振りながら悪影響をアピールしたことは、「ディーゼルのイメージを決定づけた」（自動車業界関係者）とされる。だが、現在販売されているディーゼル車は、２１年に適用が始まった厳しい規制に対応した「クリーンディーゼル」と言われるタイプで、環境性能は高まっている。
2019-12-01 07:41:00Z
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