南極観測は国際協力の理想型とされる。基地を置く各国が人類の未来のために共同観測し、領土権の凍結を盛り込んだ「南極条約」を締結。第６３次南極地域観測越冬隊（沢柿教伸（たかのぶ）隊長）の昭和基地での活動も一翼を担う。新型コロナウイルス禍や紛争、テロなど分断への懸念が高まる今だからこそ、６０年以上重ねる持続可能な未来を目指す取り組みの意義は極めて大きい。
平均風速１９・５メートル。強い風雪を受けながら、越冬隊員の岩本勉之（かつし）さん（５０）＝北海道・紋別市職員、福岡市出身＝が観測用気球を放つ。発達した低気圧が南極周辺に近づくタイミングで行う観測。南極の天気予報の精度向上を目指す国際プロジェクトで、同基地を含む１４カ国計２５カ所の観測点で実施している。
岩本さんは「南極を１国で網羅することは不可能。各国が一致団結することで広い空間をカバーできる」と効果を実感する。
本格的な国際共同観測の始まりは６５年前にさかのぼる。全球規模で地球物理観測を展開した１９５７、５８年の「国際地球観測年（ＩＧＹ）」に６０カ国超が参加。日本の南極観測もスタートした。
構築された協力体制を継続しようと、南極観測に参加した日本など１２カ国が原署名国となり６１年に発効されたのが南極条約。「領土権主張の凍結」「南極地域の平和利用」「科学的調査の自由」「科学的計画の情報、科学要員、観測結果の交換」などが規定された。
条約発効から半世紀以上たった現在、締約国は５４カ国、通年観測を行っている基地は約４０カ所まで拡大。昭和基地では気球観測以外にも、大気、地震、オーロラなど幅広い共同研究観測が実施されている。
持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）の一つ「パートナーシップで目標を達成しよう」は、開発途上国支援という視点が中心。南極条約や共同観測は直接絡むわけではないが、理念と実際の運営は、国の規模や立場を問わず持続的な社会を実現するというＳＤＧｓの考え方に大いに通じる。
沢柿隊長（５５）＝法政大、富山県上市町出身＝は「南極という厳しい環境で研究を行うからこそ、結果的に協力体制が成り立っている。研究は研究者同士の競争でもあり、フェアな競争には当事者同士の『尊敬』が必要だ」と強調する。
南極は人類共有の財産として、各国が共同歩調を取れることを示している。
（昭和基地＝国際部・菊池健生）
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