病院での治療を終えたがん患者が日常生活に戻る際に生活の質を保てるよう、退院後の運動をサポートする資格を大阪国際がんセンターが新しくつくり、スポーツジムなどを経営する企業と協力して人材の育成を始めることになりました。
がんは、年間およそ１００万人がかかり、およそ３８万人が死亡する、国内の死因として１番多い病気ですが、治療法の進展によって、がんと診断された人の５年後の生存率は、およそ７割に達しています。
がん患者が日常生活に戻るためには治療を終えてからも運動が必要ですが、高齢者などでは自分で行うのが難しく、筋力が低下して寝たきりになってしまうなどの課題が大きくなっています。
こうした状況を改善しようと、大阪・中央区にある大阪国際がんセンターはがん患者に特化した運動をサポートする資格「がん専門運動指導士」を新しく作り、スポーツジムなどを経営する会社と協力して人材の育成を始めることになりました。
対象は、指導経験があるトレーナーなどを想定していて、センターの医師などが開く、オンライン講座を受講してがんの知識などを学び、試験に合格すれば資格を取得できます。
講座は、６月下旬から始まる予定で、大阪国際がんセンターの松浦成昭総長は、（まつうら・なりあき）「がんの特性を知った上で指導できる人材が増えれば、患者が病院以外でも気軽に運動を続けることができ、治療後も質を落とさずに生活できると期待している」と話していました。
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